日本
日本の基本情報
- 最終更新
- 2007-04-10T00:00:00+09:00
- この記事のURI参照
https://www.7key.jp/data/country/e_asia/jpn.html#basic
- 国・地域名(ISO 3166-1による英語名)
- 日本国【Japan】。
- 首都
- 東京【Tokyo】
- 国旗

- 人種
- 日本人99.2%。歴史上、北海道・樺太を中心に居住しているアイヌ民族・ウィルタ民族・ニヴフ民族。旧琉球王国領域の住民を、琉球民族ととらえる考え方もある。かつて朝鮮・台湾が日本領であった時代に、日本国内に移住した人々の子孫である在日韓国・朝鮮・台湾人。
- 言語
- 使用言語はほぼ完全に日本語で、慣習法として日本語が公用語。アイヌ民族のアイヌ語は話者が少い。旧琉球王国領域の琉球方言を別言語として区別し、「琉球語」とする考え方もある。
- 宗教
- 神道と仏教84%、キリスト教0.7%
- 通貨
- 円:Yen(JPY)
- 3文字国名コード/2文字国名コード/数字国名コード
- JPN/JP/392
- 人口/面積
- 127,333,002人/377,835平方キロメートル
- 国歌/国花/国鳥
- 君が代/サクラ/キク(慣習上)/キジ(キジ科)
- 漢字による表記
- 日本
- 時間帯
- UTC +9(DST: なし)
- ccTLD
- .JP
- 国際電話番号
- 81
日本のその他情報
- 最終更新
- 2007-04-10T00:00:00+09:00
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https://www.7key.jp/data/country/e_asia/jpn.html#other
日本の地形
ユーラシア大陸東端の日本列島を主な領土とする東アジアの島国。太平洋北西部に連なる環太平洋造山帯の一部をなす列島で、国土は北海道、本州、四国、九州の4大島とその周辺の小笠原諸島、南西諸島などの島々からなる。全体的に弓形状になっており、全6,852島からなる。周囲の海を大別すると、南側がフィリピン海、東側が太平洋、北西側が日本海、西側が東シナ海、北側がオホーツク海。本州と四国の間の海は特に瀬戸内海と呼ばれる。内海をふくむ領海、排他的経済水域などの水域面積は約447万平方kmで、これは国土面積の11.7倍にもなる。沖合を暖流の黒潮、対馬海流、寒流の親潮、リマン海流が流れる。韓国、北朝鮮、ロシアと日本海を挟んで接し(ロシアとはオホーツク海も挟む)、東シナ海を挟んで中国と台湾などと接している。また、南方にはパラオ、小笠原諸島の延長線上にミクロネシア(北マリアナ諸島)がある。太平洋をはさんでアメリカ大陸がある。日本列島は山地が67%を占める山国で森林率も高く平野部は少ない。急峻な山地を流れる短い河川が深い谷を刻んで地形に変化を与えている。山地は日本列島の大きな地帯構造に沿って作られており、太平洋側には1500〜3000m前後の高く険しい山々と深いV字谷が多く、日本海側には500〜1500m程度の低い山地や高原が並ぶ。
都道府県資料集もご覧下さい。
日本の気候
大半の地域は温帯に属する。南方の諸島は亜熱帯、北方は亜寒帯的気候を示す。海洋性気候だが、モンスーンの影響を受けて寒暖の差は大きい。夏季は太平洋高気圧の影響が強く、高温多湿の日が続く。台風も多い。ただし、北部を中心にオホーツク海高気圧の影響が強くなると低温となり、しばしば農業に悪影響を与える。冬季はシベリア高気圧が優勢となり北西の季節風が吹くが、その通り道である日本海では暖流の対馬海流から大量の水蒸気が蒸発するため大量の雪を降らせる。そのため日本海側を中心に国土の約52%が豪雪地域であり、世界でも有数の豪雪地帯となる。逆に太平洋側では空気が乾燥した晴天の日が多い。また、比較的降水量が多く、日本海側での冬季の降雪、6〜7月に前線が停滞して起こる梅雨、夏季から秋季にかけて南方海上から接近・上陸する台風などが原因。
日本の経済
農業人口はわずか4%に低下。主食の米はほぼ自給できているが、その他の作物は多くを輸入に頼る。その他に他国と比較して生産量が多い農産物は、生糸、キャベツ、サツマイモ、タロイモ(主にサトイモ)、茶、ホップ。牧畜は飼育数は多いものの、飼料の多くは輸入に依存。中でも養鶏が盛んで、鶏卵採取量は世界3位。魚介類の摂取量は世界でもトップクラスで、沿岸から遠洋まで盛んに漁業がおこなわれてきたが、排他的経済水域が広まったため輸入が増加している。
鉱物資源の種類は非常に豊富(「鉱物の博物館」と称される程)だが微量なため、ほとんどを輸入に頼る。比較的産出量の多かった石炭はエネルギー構造の変化とコスト高のためほとんどが閉山された。現在鉱業の中心を占めるのはイオウで、世界第5位(2001年)の産出量を有し、320万トンを採掘している。少量ながら原油をも産出する。金属資源は亜鉛の4万3000t、鉛、銅、金、銀など。国内需要をまかなうだけの生産量がある地下資源は石灰岩(セメント原料)などごく一部しかない。現在ではあまり資源としては利用されていないが、メタンハイドレートが日本近海に多数眠っていることがわかっている。これは石油が将来的に枯渇したときのための、代替エネルギーとしても注目を浴びている。
工業は19世紀末から加工貿易政策を推進し、繊維などの軽工業に始まり、鉄鋼、家電、自動車、電子機器へと、付加価値を高めた製品を大量に輸出し、世界でもトップクラスの加工貿易立国となった。輸出品輸入品共に電子機器が最大。しかし各国に対して大幅な貿易黒字が発生、経済摩擦を引き起こしたため、市場解放と輸入拡大が要求された。さらに円高も加わり、工業製品の輸入は増加している。最近は韓国や台湾からの電子部品や、電子機器の半製品輸入も増大している。
主要貿易品目
輸出は自動車、機械類、電気機械、鉄鋼、化学薬品。輸入は電気機械、機械類、原油、衣類、天然ガス。
主要貿易相手国
輸出はアメリカ、中国、韓国、香港、シンガポール。輸入はアメリカ、中国、韓国、インドネシア、オーストラリア。
日本の歴史
日本の歴史年表をご覧下さい。
日本の文化
- 国号(正式名称)には通常「日本国」が用いられるが、法文で規定されたものではない。「日本」の国号が成立する以前は対外的には「倭国」または「倭」と書かれ、国内的には「やまと」と読まれた。「倭国」は7世紀頃に「日本」と改名されたと考える説(701年施行の『大宝律令』)が有力。明治時代から第二次世界大戦後までの国号は様々に変遷しており、従来の日本、日本国のほか大日本も用いられた。当時は単に「帝國」とも略称された。戦後は主に「日本」或いは「日本国」でほぼ統一されている。但し日本公式の印鑑である「国璽」には「大日本」の名称が使用されている。
- 国名の読み方には「にっぽん」と「にほん」の2通りの読み方があり、日本政府は正式な読み方を明確に定めていない。しかし、日本の紙幣、切手などには「NIPPON」と描かれているように、公的な機関においては「にっぽん」と読ませる場合が多い。現在では語感に応じて使い分けられる面も多々ある。公式の英語表記は、Japan。略記としてはJPNが用いられる。最近の英語表記ではNipponが用いられることも多い。
- 学校教育では均質化された日本語が使用されているが、日本語が法律で公用語に定められているわけではなく、実質的な慣習に基づくものである(裁判所法74条では「裁判所では、日本語を用いる。」と定める)。国会ではアイヌ語や琉球方言(琉球語)などの使用も認められている。
- 主要な使用文字である漢字は、第二次世界大戦後、正字体から新字体に簡略化された。1950年代まではこれに反対意見も多く旧字体が使用されることも多かったが、1960年代からは新字体の利用が定着している。同様に終戦直後、完全な表音式仮名遣いへ移行するまでのつなぎとして導入された現代仮名遣いも定着し、今日まで使用され続けている。
- 日本国民の大半は特定の宗教を信仰しているという自覚はない。歴史的には、「神道」と呼ばれるアニミズム的信仰と外来思想の仏教が広く信仰されてきた。神道と仏教は半ば融合した宗教組織の形をとり、神道がアニミズム的側面や婚礼儀式を、仏教が理論的側面や葬式を担当するなど、分業的共存をなしていた。明治時代の国家神道形成と神仏分離令によって、神道と仏教は別個の宗教組織の形をとるようになった。
- 第二次世界大戦後に成立した日本国憲法を最高規範として、司法・行政・立法の三権が分立する(三権分立)法治国家。日本の国家理念ともいうべき立憲主義は、国民主権、それに基づく基本的人権の尊重、平和主義、の三つの柱を基調としている。日本国の国家元首について法的に明確な定めはなく、天皇と首相の外国訪問などの際には、ともに国家元首に相当する扱いを受けているのが現状である(列席する場合は儀礼上に天皇が上席)。日本国憲法は天皇を日本国と日本国民統合の象徴とする。
- 現在、ロシアとの間に北方領土(南千島列島を主とし、北千島列島・南樺太も含む場合あり)、中国・台湾との間に尖閣諸島、韓国との間に竹島の領有問題がある。尖閣諸島以外は相手国側が実効支配している。
- 日本列島付近ではユーラシアプレート、太平洋プレート、フィリピン海プレート、北米プレートがせめぎ合い、環太平洋造山帯・火山帯・地震帯と呼ばれる帯の一環をなしている。そのため地震が頻発し、世界全体で放出される地震エネルギーのうち1割から2割が日本周辺に集中すると言われている。また、火山活動が活発であった事から、火山性土壌が多く、これが日本列島の地味を豊かにした面もある。また温泉が多い事も火山のめぐみと言える。
- アジア太平洋経済協力会議(APEC)加盟国。
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Copyright (C) 2007 七鍵 key@do.ai 初版:2007年03月05日 最終更新:2007年04月10日